昨日の日経平均株価は大幅続落し、一時2万7,000円を割り、今年に入ってからの最安値を更新してしまいました。
新型コロナウイルスの再度の広まりに加えて、トヨタ自動車(7203)の減産の産業界への影響が引き続き警戒されたり、ソフトバンクグループ(9984)の底の見えない株価の下がり方など、日本株にとってプラスになる要因が今のところ見当たりません。
ロイター通信によると、日本株が割安であることは確かなようです。
もっとも、日本株が割安であることも事実。ＰＥＲ（株価収益率）でみると、ＴＯＰＩＸが１５倍割れ、日経平均が１２倍台とＳ＆Ｐ５００の２２倍に比べれば出遅れが著しい。ワクチン接種の拡大による先行きの落ち着きが読めるようになれば、割安な日本株に買いが向かい、修正高に向かうことが想定できる。
しかし、実際に日本株が割安と言えるのかどうかは正直言って全くわからない状況です。
今年の2月には日経平均株価が一時３万円を超えるなど、好調そうに見えていた日経平均株価ですが、その時点でもまだ、日本株は”割安”と言われていました。
ただ、本当に割安だったのかはずっと疑問を抱えていました。なぜなら日経平均株価は、日銀によって買い支えられ続けており、正しく価値を反映していたとは言い切れない状態だったからです。
日銀は3月末時点で、日本株ETFの買い増しについての方針を変えたようで、今期に入ってからはETFの買い支えはほとんどされていないわけです。
先のチャートからわかるように、4月以降の日経平均株価はお世辞にも調子が良いとは言えません。
夏の間はそもそも株価は上がりづらい相場が続くものですが、それでも順調に上がり続けているNYダウと比べれば、やっぱり日本株そのものの弱さが目立っています。
日本株の個別株では、すでにかなり割安になっていて買うチャンスが訪れているように見えるものもありますが、まだ底が見えない日本株には今すぐに投資するよりは、余剰資金を用意しておいてチャンスに備えるという形が良いのではないかと思います。
そういうタイミングを図るのを嫌う投資家たちは、インデックス投資だけに力を入れていくのがベストでしょう。もちろん、インデックスの投資先は、日本株よりも成長可能性があるNYダウやS&P500といった米国株市場の方が良いだろうと思います。
