NHK放送文化研究所が20日に発表した国民生活時間調査によると、若年層を中心に深刻なテレビ離れが起きていることが分かりました。
同調査によると、平日にテレビを「見た」人は、10〜15歳56%（前回2015年は78%、22ポイント減）▽16〜19歳47%（同71%、24ポイント減）▽20代51%（同69%、18ポイント減）。いずれも5年で20ポイント前後減ったことがわかります。
全体でも85%から79%に下落しておりますが、そこまで大きな下落ではないことを見れば、やはり若年層のテレビ離れが特に大きいことがわかります。
渡辺洋子研究員は「衝撃的なデータ。若年層にとってテレビは毎日見る『日常メディア』ではなくなってしまったために減少幅が大きくなった」とみている。
とあるが、テレビ離れの一番の理由は他でもないNHKだろうと思います。
それはさておき、テレビを見る時間が減っているというのは良い傾向でもあります。テレビを見る人は貧乏になりやすいというのは様々なデータからも分かっています。
極論ではありますが、実はテレビってバカをターゲットにして作られています。バカな人に何も考えずに見れる番組を垂れ流して、サブリミナル効果のようにCMを間に見せることで、バカな民衆の購買意欲を煽って収益を上げているのです。
テレビに出ているタレントや芸能人の給与の元は、スポンサーが払う広告料なのです。よくテレビに出ているタレントが大儲けしているのはご存知の通りですから、テレビ広告というのがいかに効果的なモノであるかというのが伺えるのではないでしょうか。
しかし、最近はYoutubeをはじめとしたインターネットの台頭によって、テレビの広告料も減少しております。そもそも視聴者が離れていっているテレビに広告を払う企業も減っているのだろうと見受けられます。
テレビの代わりにインターネットの他のメディアや娯楽に流出しているだけなので、バカな民衆の母数自体は減少していませんが、一方通行なテレビと違って、前述のYoutubeなどは試聴するだけでなく自分で発信することで収益化につなげることもできるので、マイナス面だけとも言えません。
また、自分に必要な情報だけを絞って視聴することができるので、それもテレビとは違うメリットですね。関西で生活していた頃、東京近郊のお店ばかりを紹介する全国放送の情報番組を見て、何の意味があるんだろう？と感じていましたが、これが一方的な情報を垂れ流すテレビの限界なんだと思います。
テレビばかりを見ることで、確かにバカに近づき、結果的に貧乏につながっていきます。将来ある若者がテレビを見なくなったというのは、日本の将来を考えればプラスと言えるのではないでしょうか。この傾向がこれからも続くことを私は嬉しく感じます。
