【悲報】続々と打ち切られる人気TV番組・・・その衝撃の理由とは?

社会・政治
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今、人気の長寿番組が続々と打ち切られているという。

数字は悪くないのに番組打ち切り…テレビ業界に新機軸 – 東京スポーツ新聞社
 民放テレビ局が断末魔の悲鳴を上げている。感染拡大の勢いが止まらない新型コロナウイルスの猛威に、多くスポンサーらが広告出稿を見送り始めた結果、局の売り物であるドラマやバラエティー番組などの制作費が捻出...

今年の3月で打ち切りが決定しているバラエティーには、日本テレビの「メレンゲの気持ち」「火曜サプライズ」、TBSの「噂の!東京マガジン」「爆報!THEフライデー」などがあるのだが、どれも視聴率は良好。各局を代表する人気バラエティ番組だということだ。

それを象徴するかのように、日本テレビの「メレンゲの気持ち」は24年、TBSの「噂の!東京マガジン」は31年続く、長寿番組だということです。

そのような人気の長寿番組が続々と打ち切られる理由は、視聴者層にあるという。

「4番組に共通する主な視聴者層はFM4層(60歳以上の男女)。でも現在、スポンサーが広告を入れるのはコア層と呼ばれる13~49歳の視聴者層に向けた番組なんです。コロナ禍でスポンサーも経営が苦しいので、広告費の選別を始めたんです。その結果、視聴率ではなく視聴者層で選別するようになった」

制作関係者がこう語るように、現在、TV業界の広告費予算はかなり減少しており、逆に伸びているのがネット広告です。広告業界の雄、電通によると、2019年にインターネット広告費が初めて2兆円を突破し、初めてTVを超えたということです。

電通「2019年 日本の広告費」 インターネット広告費が初の2兆円超えでテレビを逆転
「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント」領域も含めた日本の総広告費は通年で6兆9381億円になりました。【訂正あり】

『テレビメディア広告費』と『インターネット広告費』を比較すると、『テレビメディア広告費』が2016年以降、ジリジリと減少傾向にあるのに対して、『インターネット広告費』は急増しており、2015年と比較しても、2019年時点で倍近くまで上昇していることが分かります。

インターネット広告でわかりやすいのが、例えばYoutube。動画の間に挟み込まれる広告こそが、Youtuberの収入源だと言えるでしょう。

2010年代半ば頃から『Youtuber』という職業も一気に人権を得て、人気のYoutuberがどんどん登場してきました。噂によると億単位の収入があるYoutuberも存在しており、子供でもトップレベルのYoutuberは億単位の収入を得られるということで、まさに夢のような職業として取り上げられている。

広告業は、人が集まるところで広告を貼り出さなければ意味がありません。人のいない閑散とした路地裏にビラを貼っても効果がないのと同様、ターゲット層が集まるインターネットプラットフォームで活動をしなければ意味がありません。

この他にも、『Instagram』『TikTok』などの動画アプリや、各種ニュースアプリ、ゲームアプリなど、ありとあらゆるネット媒体に広告が貼り付けられているのが現代のスタンダードなのです。

インターネット広告の勢いは凄まじく、米国を代表する巨大IT企業『GAFAM』のうち、『Google』や『Youtube』を有する、アルファベット(GOOGL)と、『Facebook』、『Instagram』などを有するフェイスブック(FB)と、5社のうちの2社が広告業を収入の柱としているのです。

コロナの影響で消費が落ち込み、テレビ業界が人気番組を打ち切るほどに広告費の捻出にシビアになることからも分かるように、最近の広告業は決して順風満帆とは言えません。結果的に、GAFAMの中でもアルファベットとフェイスブックは時価総額でその他の3社に遅れを取り、フェイスブックは一時的にテスラの後塵を拝している状況です。

【驚愕】テスラ(TSLA)、一時フェイスブック(FB)の時価総額を抜く。『GATAM』の時代到来か。
昨日、私Yukiはなかなか寝付く事ができず、絶好調な米国株市場を眺めていました。すると、驚愕の出来事が起きていたことを発見しました。なんと、テスラの株価がついに800ドルを超え、フェイスブックを抜き去り、アップル(...

しかし、だからと言って彼らのようなインターネット広告のトップ企業がこのまま廃れる訳もなく、これからさらにインターネット広告は広告業の主流となっていくことでしょう。

我々は、この大きな時代の流れに逆らってはならないと思います。テレビ業界というのは、どう考えても斜陽産業になりつつあります。テレビ業界がスポットライトを浴びていたのは、その時代には先進的な産業であり、テレビという娯楽に、多くの国民が依存していたからに過ぎません。

例えば、年末に放送される『紅白歌合戦』という番組。この番組の視聴率は今でも40%を誇る、現代としてはすごい数字ですが、半世紀ほど前の1960〜70年代頃は、視聴率が70〜80%ほどが当たり前の番組でした。それだけ、日本人がテレビにかじりついて年末を過ごしていたということがわかるのではないでしょうか。

NHKは広告を貼り付けないので例えとしては微妙ですが、テレビ産業の栄枯盛衰を伝えるには良い例だと思います。

今現在、世界中のありとあらゆる企業の株価がバブルの様相を見せています。しかし、そんな中でも株価が上がらない企業があるのもまた、事実です。

そういう企業はPBRが低く、バリュー投資家であれば”割安だ”と飛びついてしまいそうなところです。

しかし、その投資は果たして報われるでしょうか。バリューが割安だからという理由で、成長するどころか衰退していく企業の株を買ってしまうのは、長い目で見てかなり危険な行動だと思いませんか。

我々は長期投資家として、30年後の未来を見据えて投資をしています。もし、”バリュー投資”だと思って買ったその企業が、30年後も続いているという確証が持てないのであれば、やはり買付することを見送った方が良いのではないでしょうか。

日本にはそんな企業もたくさん上場しています。『戦後から続く歴史のある製造業』だけど、今は株価が伴わないというような企業でも、よく見てみると株価が上がらないのは上がらないなりの理由がきちんとあるものです。歴史があって、かつて株価が高かったのは、その時代にはその企業の生み出す製品が時代に沿った素晴らしいアイテムだったからに過ぎません。

すでにその時代が終わっている、いわゆる”オワコン”なのであれば、そのような企業には投資価値は無いと判断するのが賢明ではないでしょうか。

まあ、テレビ産業が30年後に、全く無くなるかと言われると、正直わかりません。日本では1953年にテレビ放送が始まりましたから、テレビ業界は、あと30年ほどで、やっと100周年というそれほど歴史が古くない産業です。

しかし、昨今の時代の流れは、昔の10年を1年間に凝縮したかのような早さがあります。そして、広告業はそのスピードに乗ってテレビ業界から着実にインターネット媒体へと主軸を移しているのです。

最近は、かつてのテレビタレントが、自身のYoutubeチャンネルに誘導するためにテレビに出演したり、タレントとも呼べないような素人が出演したりすることが増えたことからも、テレビ業界が”オワコン”に向かっていることが窺えるかと思います。

投資するなら、このような廃れていく事業は候補から排除するのが適切な投資活動かもしれません。

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