今日は朝から天気が悪く、都内でのコロナ感染者がまたしても増加していることから、終日家に引きこもりっぱなしの私Yukiですが、相変わらずブログの記事になりそうなネタ探しをしていると、大変興味深いタイトルの記事を発見しました。
とあるファイナンシャルプランナーさんが、「ドルコスト平均法」は長期投資に向いていない？という記事を上げておられましたので、読ませていただきました。
「ドルコスト平均法は購入価格が平準化されるため、長期投資には向いている」といわれます。これは必ずしも間違いではありません。
と書いてあるとおり、ドルコスト平均法を完全に否定しているわけではありません。ですが、日経平均をバブル崩壊後の1991年から、リーマンショックの底値の2008年までの大暴落の期間を切り取り、株価が下落しているところで『ドルコスト平均法』を利用して長期投資をすると大損してしまっていたという事実から、ドルコスト平均法を否定する立場をとっているようです。
ですが、これはただ単に株価がピークから底値に付いた期間を切り取って損失が出たと言っているだけに過ぎません。
いかに日経平均といえど、バブルのピークである1989年から2018年末までの期間、毎月1万円ずつ投資をしていれば累計投資額349万円に対して資産総額は528万円とプラスになっているのである。
日本は1991年以降は、リーマンショックで日経平均はどん底まで叩き落とされ、さらに旧態依然とした製造業に依存した産業形態のために、日本という国の成長可能性も失われ、良いとこなしの失われた30年を味わってきました。
そんな経済成長性の面では期待薄の日経平均ですら、1989年から投資を継続すれば、申し訳程度ではあるがプラスとなっている。日経平均はいまだにピーク時の半分程度にしか回復していないのに、一応リターンが出ているのです。
下落時にたくさん買って株価が上昇してきたときにリターンを得るというのがドルコスト平均法の有効性なんじゃないかなと思いますので、本来の意味での長期投資と考えられる期間、30年程度であれば、十分とは言えないまでも含み益を得ることができている状態なのです。
また、前提として間違っているのが、90年代前半の日本株に投資するということがいかにハイリスクな投資法かということが抜けているように思います。当時の日本はまだ成長性を感じる国ではありましたが、すでに日経平均のPERは80倍超えという異常な数字でした。
個別の銘柄のPERが80倍というのではありません。日経平均というインデックスのPERが80倍でした。PERが80倍ということは期待リターンは年率1.25%です。明らかに割高過ぎて投資冥利があるとは思いません。
しかも当時は定期預金の金利が5%〜6%という今では考えられないほどの高金利時代です。ノーリスクで5%のリターンが得られる時代に、リスクプレミアムがあるはずの株式のリターンが1.25%だった訳ですから、そんな水準で投資するのは明らかに危険と言えるでしょう。
もしもドルコスト平均法を活用するのであれば、誰が見ても明らかに下落していくようなものに資金を投じるのではなく、これから成長期待性のある企業や国へ投資をすべきだと言えるのではないでしょうか。
これから先20年、30年と成長する国や企業が分かれば苦労はしませんが、米国の過去の著しい成長性を見ていると、まだ20年程度であれば成長する可能性があるのではないかとも感じます。
もちろん今は最強の米国もあと20年、30年の間に国家として衰退する可能性もあり、その兆候がないとも言えませんが、確実に言えるのは日本よりは今後も成長性があるだろうということです。
ドルコスト平均法を信じて投資を続けるつもりなら、そもそも成長しそうになかったり、値段が高すぎるようなものに資金を投じるべきではありません。つまり、ドルコスト平均法が長期投資に向いていないのではなく、過去30年間に渡って、日本株がそもそも長期投資に向いていなかっただけなのです。
だからこそ、ドルコスト平均法の是非を問う前に、どこに投資をするか、何に投資をするかということが一番重要と言えるのではないでしょうか。
もちろん、投資の世界に『必ず』と言うものはなく、米国株に関する見通しも過去の株価を事例に今後の成長性を語っているだけで必ず保証されるものではありません。特に2020年に入ってからはコロナショックの影響で、世界中の株価の先行き不透明感が増したことも否定できません。
米国株にしても、インフレ率の低下によって過去ほどの著しい成長性を見せることもないだろうと予測されています。だからこそ、長期投資を心がけるのであれば、自分で考え、納得のいく投資法を模索し、それを信じて実行していくことが必要なんだと私は思います。
