【悲報】もうシャブなんてしないなんて 言わないよ絶対。歌手の槇原敬之容疑者を逮捕。『依存症』の持つ悪魔的な力。

投資の考え方
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昨日、歌手の槇原敬之容疑者を覚醒剤取締法違反の疑いで逮捕したと警視庁の報道がありました。

槇原敬之容疑者を覚醒剤取締法違反の疑いで逮捕。「またか」の声 - まぐまぐニュース!
警視庁が13日、覚せい剤取締法違反容疑で歌手の槇原敬之容疑者(50)を逮捕したとNHK、テレ朝ニュース、時事通信、日刊スポーツなどが報じた。 槇原敬之容疑者を逮捕 覚せい剤取締法違反容疑―警視庁 …

昨年末頃から覚醒剤取締法違反で大物ミュージシャンが近々逮捕されるという嘘か真か分からないウワサが流れていました。過去にも逮捕歴がある槇原容疑者はもしかしたら?と怪しまれていましたが、やはりマッキーは”クロ”だったようです。

正直にいうと、田代まさし容疑者とかは何度も逮捕されているし、なんなら田代容疑者がテレビに出ていた記憶が私には全くないので、捕まってもふーんというぐらいの感想しかないのですが、槇原容疑者の楽曲は私も大好きですし、彼が作詞・作曲した『世界に一つだけの花』は2003年に発売されたSMAPの楽曲で、CDが売れづらくなっていた時代に、ダブルミリオンという大ヒット曲になりました。

2003年の3月に小学校を卒業した私は、小学校の卒業式で卒業生全員で世界に一つだけの花を歌い、感極まった記憶もあります。そういう美しい記憶もあるのでマッキーの逮捕は、やはりショックですね。

以前、沢尻容疑者が逮捕された時も記事にまとめましたが、投資家としての目線で見ると、依存症ビジネスというのは非常に強固なビジネスモデルとなり得ます

【別に…】沢尻エリカ容疑者、麻薬取締法違反の容疑で逮捕。投資家としての視点から見る依存症【興味はない】
本日午後4時頃、女優の沢尻エリカ容疑者が東京都内で合成麻薬のMDMAを所持していたとして、警視庁に逮捕された。MDMAといえば、先日、資産50億円超えの投資家(だと私は思わないが)であるKAZMAXこと吉澤和真容疑者も所持...

もちろん当たり前ですが、違法なものはどれだけ儲かるといっても違法。ビジネスではなくただの犯罪です。絶対に関わってはいけません

ですが、違法薬物の中では、比較的依存度が低く、ガンの治療に有効とされている『大麻』は合法化されている国や地域も存在しています。大麻よりも体に悪影響とも言われているタバコが何度も訴訟をされながらも未だに残り続けているというのも注目すべきところでしょう。

このような消費者が依存する製品やブランドを持つ企業はやっぱり強みがあります。だからこそタバコ株はずっと叩き続けられていたとしても安定的な利益とキャッシュフローを生み出し続けることができるのです。

また、合法的な依存ビジネスはこれだけにとどまりません。末端価格は1キロ120円程度と庶民でも手に入れやすく、一度口にすると病みつきになり、完全に断とうとすると身体に悪影響を及ぼす悪魔の『白い粉』こと砂糖も消費者が依存する製品と言えるでしょう。

さらに言えば、このブログを読んでいただくためにiPhoneを始めスマホを見ていただいている方が多いのかと思いますが、スマホ依存症という症状もありますよね。

これらを総合すると、タバコや糖質さらにはスマホまで、生活必需品と呼ばれるにふさわしい普及率を誇っているのですから、タバコ株であるアルトリア(MO)や、フィリップモリス(PM)、糖質銘柄であるコカ・コーラ(KO)やマクドナルド(MCD)、iPhoneを製造しているアップル(AAPL)。

これらの企業はこれからもある程度は残り続ける企業だろうなと予測することができます。

もちろん昨今の健康志向の高まりによって、タバコはNG、糖質も一切口にしないという人々が増えているのは事実です。

ですがそんな生活はいつまでも続きません。糖質制限は特に、あまり長期的に行えばドクターストップがかかるほど危険です。

つまり、糖質を制限していた人々もコカ・コーラやマクドナルドを消費する時期が必ずやってきます。

私も幼少期に入院しており3週間ぶりの退院後の1発目の食事にマクドナルドへ行きました。その時の味は今までのマクドナルドで一番美味しかったように覚えています。

久々にマクドナルドやコーラを口にすれば、絶対に再び糖質の魔力に蝕まれていくことになります。

我々投資家は、違法なビジネスには関わらず、同じく依存症をターゲットにした合法な依存ビジネスを長年に渡って展開し続けている企業に投資することで、合法的に安定した成長を見せてくれるのではないでしょうか。

投資家としては、このような薬物中毒の事件が起きるたびに、『やっぱり、依存症って儲かるんだな』と考えて、コカ・コーラやマクドナルドなどのユーザーを依存症にさせていってる企業への投資を強化するのが良策と言えるのではないでしょうか。

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