世界三大投資家の一人、ジム・ロジャーズ氏は当ブログにとって、なくてはならないネタの宝庫として活躍していただいております。つい先日は、散々売り煽った日本株を買うことを検討することを決断すると言う、一瞬の判断を大切にする投機家らしからぬ、腰の重い発言をしたことが話題となりました。
まあ、最近の彼の”予言”は、全くの逆方向に動くことが多いため、日本株を買い始めれば日経平均が下がりだす可能性が高いので、あまり日本株に好意的な姿勢を見せて欲しく無いと言うのが日本株投資家の本音ではないだろうか。
だが、ジムロジャーズ氏が言うには、日本株が上昇していくだろうとは思うが、日本の将来が明るいとは思えず、性懲りもなく安倍政権に対して牙を向いているのである。
まあ、出版元が週刊朝日と言う時点でお察しなのだが、ジム・ロジャーズ氏はトランプ氏と良好な関係を築いたとされる安倍晋三首相の経済政策も、『ほぼすべてが間違いだ』と切り捨てているようです。
アベノミクスによって、日銀が紙幣を刷りまくり、そのお金で日本株や日本国債を買いまくれば株価が上がるのは当たり前だとし、その対価に日本円の価値が下落し、物価が上がると国民が苦しむことになると主張する。
だが、それまでの日本が30年間にもわたってデフレで苦しんでいたことを考えれば、これくらいの刺激を与えて少しずつでもインフレを起こさないと経済が活性化されないと言うのは誰が見ても明らかです。
さらに、日銀によって日本株が買いまくられているおかげでなんとか日経平均が上昇しているのは否定しないが、そのおかげで日本株が安定して上昇し続けていられるのですから、最近になって日本株を買おうと思っている投資家の発言とは思えないのである。国によって異常なバリュエーションまで株価が引き上げられていると感じているのであれば、本来はスルーすべき国だろう。
そして記事の末尾には、朝日らしく、韓国に住んだ方がよほど『豊かな生活が送れる』とまとめているのです。それを言うなら『豊かな生活が遅れる』の間違いではないだろうか？きちんと校正して欲しいものです。
皆さんご存知のとおり、隣国・韓国では現在、経済成長の実体もないのに無理やり短期間のうちに最低賃金を上げた結果、国民は豊かになるどころか、経営者が最低賃金では人を雇えなくなり、雇用が停滞、失業率が上昇し、2019年の韓国の失業率は3.8%と言われている。(ちなみに日本の完全失業率は2.4%)
またそれだけでなく、深刻なのは若年層の失業率が高いという点で、15~29歳の失業率は一時期より改善されたとはいえ、いまだ8.9%と相当高い水準で止まっている。
エリート大学に進学しても就職することができず、路頭に迷う若者が多いだけでなく、韓国経済は、すでに瀕死のサムスンがそのほとんどを牛耳っているため、サムスン以外に入社しようものなら、人生ハードモードが待ち受けているのです。つまり、韓国で人権を認められるためにはサムスンに入社する以外の方法はありません。
果たして日本を脱出してそんな国で生活したとして幸せになれるでしょうか？賃金が上がるというのはそれに伴って物価も上昇するということ。最低賃金を一気に引き上げる政策は、モノを生産するためのコストが上昇することを意味しますので、結果的に物価も上昇し、職を持っている人たちでも生活するのが苦しい最中、失業者は特に生きていくことすらままならない生活を送ることになるでしょう。
このように経済政策の基本も理解していない韓国へ引っ越しするということは、自ら縛りプレイを敢行するようなものですから、安易に移住を考えない方が良いとは思います。
本当に豊かな暮らしをしたいのであれば、株式投資は必須ですが、どの市場に投資するかは極めて重要です。
韓国はもちろん論じるまでもなく却下。中国も一部素晴らしい企業があることは認めますが、中国の場合はいつどのタイミングで当局によって資産凍結の憂き目に合うかが分からないので、投資先としては不安要素が多いでしょう。
残念なことに、日本株も実態は国が買い支えているだけだというのは事実ですから、いずれは崩壊するでしょう。
国別で見たときに、投資先として有望なのは、右肩上がりで成長し続けている米国であり、米国の主要な株価指数(NYダウやS&P500)に投資をし続けて、ホールドし続けるというのがベストな株式投資の手法だと私は胸を張っていえます。
ジム・ロジャーズ氏による安倍政権への批判は、もしかしたら日本株を安く仕込むためのポジショントークかもしれませんけどね。
少なくとも日本人は、中国や韓国にわざわざ行かなくても日本国内で米国株投資をしていれば他の怠惰な労働者たちを差し置いて、大きな資産を築き上げることができるのではないでしょうか。
