【必見!】究極の『不労所得』の作り方を教えます。

投資の考え方
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皆さんは、『不労所得』という言葉を聞いたことはありますでしょうか。『不労所得』。毎日、身を粉にしてブラック企業で働いているサラリーマンの方にとっては、なんと甘美な響きでしょうか。

同期で入社した他の社員はさっさと見切りをつけて転職し、今やそいつは別会社で好待遇で仕事を任されているというのに自分は…などと卑屈になったりしていませんか?

ですが、そんなあなたにこそ、ぜひ実践していただきたい『不労所得』の作り方があるのです!だからこそ今回はあえて怪しげなタイトルに挑戦してみたのです!笑 もちろん、当記事の末尾に怪しげなアフィリエイトやオンラインサロンへの勧誘はございませんのでご安心ください。

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Yukiがオススメする究極の『不労所得』とは

まず初めに結論を申し上げると、私がオススメする不労所得の得方とは、もちろん『株式投資』です。株式投資の中でも特段、インデックス投資という株式指数に連動した投資信託やETFへ投資するという手法です。それも、基本的に右肩上がりに成長を続けてきた実績を持つS&P500やNYダウと言った米国の株式指数に連動したインデックス投資がオススメです。

なぜインデックスへの投資が究極の不労所得と言えるのかを説明したいと思います。

不労所得というからには、手間がかからないことが大切

不労所得というからには、労働を伴わない所得であることが必須だと思います。例えば、不労所得として有名な『不動産投資』ですが、不動産投資って本当に不労所得でしょうか?

物件によっては不動産投資は非常に利ざやの低いものになってしまいますし、税金や管理費などを支払えばマイナスになってしまうこともありえない話ではありません。あとは、よくある『空室リスク』人口が減少している日本という国で常に居住者で満室にするためには相応の魅力的な物件に仕上げる必要があり、不動産投資は個人が簡単にできるというものでもなく、不動産投資はほぼ不動産事業を営むという覚悟を持ってやらないと成功するのは難しいでしょう。

一方、株式投資はどうかというと、個別株への投資はハッキリと言って手間がかかります。私は趣味で個別株の銘柄分析をして個別株投資をしていますが、米国株の場合はそもそもアニュアルレポート(四半期報告書のようなもの)が英語で書かれているので、読むだけでも日本語よりは手間がかかってしまいます。NYダウ30種をすべて見るだけでもめちゃくちゃな手間なのですから、20銘柄とかに投資している人はどうやって持ち株の管理をしているのか不思議に思います。こう言うのはなんですが、本当に個別株は趣味の世界です。

一方、S&P500やNYダウは指数ですから、面倒なアニュアルレポートの解読は一切不要。どれだけ不景気に陥ろうが、指数が下がって投資チャンスが訪れるだけで、倒産することもありません。指数に含まれる企業が倒産したり、合併などで企業が消滅した場合は他の企業があてがわれるだけです。何ら影響はありません。

そしてこれらのインデックス投資でも持ち株数に応じた『分配金』が支払われるため、それこそが究極の『不労所得』。財務三表を分析したり、PERやPBRと言った用語に詳しくなる必要もない、初心者でも口座を開設したその日から実現可能な究極の不労所得の作り方と言えるのです。

ただし、どの指数に投資するのかと言うのは重要

ですが、そんなインデックス投資でも、NYダウやS&P500指数と言った指数に投資するのが長期的に考えれば一番リターンを得る可能性が大きいと言えるでしょう。投資先の指数を何にするかは非常に重要です。

例えば日経平均株価は、ここ最近は順調と言えますが、それでもやっと30年前のバブルがはじけてきた頃の水準に戻っただけです。

一方のダウはこちら。

日経平均が1991年からの表示で、NYダウが最大40年で表示されるのは何故なんでしょうね。比較期間が違うので申し訳ないですが、NYダウの1991年初めの株価が2,566.09ドルだったことから考えると、日経平均がやっと1991年頃の数字に戻ろうかとしている中で、NYダウは同じ期間で11倍弱も成長していることがわかります

では、将来的に米国を抜いてトップに躍り出るだろうと言われる中国はどうか。上海総合指数は2007年に5,800を超えていたことを考えると、12年間で半値以下にまで下落したことがわかります。

そもそも、国際的には社会主義・共産主義を主張している中国と中国共産党に長期投資をするのはリスクが高すぎます。いつ当局に資産凍結されたり、売買不可にされたりするか分かったものではありません。

では他の新興国はどうか。例えば今最も勢いのあるインド。投資先として魅力的な国だとは思います。インドの代表的な指数であるボンベイ証券取引所のSENSEX30種をみてみると、確かに物凄い伸び率であることが伺えます。

1986年からの同指数の伸び率はおよそ72倍とNYダウも全く歯が立たない伸び率です。ですが、思い出して欲しいのは、1986年ごろのインドがどのような国だったかと言うことです。私も生まれていないので詳しくはわかりませんが、私が小学生の頃、授業で習ったインドといえば、まだ『カレー』と『綿花』の国でした。

今のようにIT産業や映画産業が成長してきたのは、1991年、時の蔵相マンモハン・シン氏のもとで経済自由化が推し進められた頃からです。上記のグラフからも1991年頃からSENSEX指数が伸び始めていることが伺えます。

とはいえ、当時の日本は1986年からバブルに突入し、1991年頃にバブルが崩壊した頃は、まだ国民の間でも好景気は永遠に続くと信じられていました。

そんな時にタイミングを見計らって「そうだ!インドに投資しよう!」と思った先見の明がある人物がどれほどいたでしょうか。いたとしても、庶民の間では今ほど株式投資も手軽なものではなく、ましてや新興国のインドへ投資する手段など、一部の富裕層しか有していなかったのではないかと思います。

つまり、中国やインドといった当時の新興国のインデックス指数へ長期投資するなどと言うことはほぼ不可能。そもそも1980年台後半だと、日本国内でインデックス投資すらできなかったんじゃないかな?と思います。

とある投資家が証券会社に出向いて、「日経平均をください」と言ったところ、証券会社から失笑を買ったと言うエピソードが残っているくらいです。対面式の証券会社が一般的だった時代ではまだインデックス投資は実現不可能だったと言えます。

インデックス投資は比較的新しい投資手法であるので、1980年台後半にはすでに経済大国としての地位を確立しており、現在もその地位が揺るぎない米国へのインデックス投資こそ、長期的に見れば安定的な不労所得を得るための手法と言えるのではないでしょうか。

まとめ

つまり、このように究極の不労所得を作るためのインデックス投資と言う手法が取れるのは、我々が第一世代と言えるのかもしれません。だからこそ、今後も安定的に成長する可能性が高い米国インデックスへの投資をして究極の『不労所得』を確立し、我々の後の世代に正しい投資法を残していくことが我々世代の使命なのかもしれません

米国インデックスへの長期投資こそ、究極の『不労所得』を得る手段だと私は強く信じております。

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