【MSFT】先行き不透明な中、世界時価総額1位の座を争うマイクロソフトに1,255ドルの追加投資

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米中貿易戦争の激化により、世界中の企業がファーウェイとの取引が禁止された影響で半導体や情報などのIT関連企業は軒並み株価が軟化しております。そんな中、世界時価総額1位のマイクロソフト(MSFT)を10株購入しました。

トランプ大統領の来日も控えていたため、もう少し待とうかと思いましたが既にマイクロソフトはかなりの株数を保有しているため、取得単価に与える影響は軽微であり、このタイミングで追加投資することとなりました。

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マイクロソフト(MSFT)の優位性

マイクロソフト(MSFT)と言えば、ウィリアム・ヘンリー・”ビル”・ゲイツ3世(通称ビル・ゲイツ)が創業した企業で、1995年にWindows95がインターネット普及の時代の波に押され、大ヒットを記録したことで一躍IT企業の超巨大企業となりました。そんなマイクロソフト(MSFT)の優位性と言えば、言わずもがなWindowsとOffice製品と言ったもはや現代ビジネスのインフラとも呼べるほど根付いたソフトウェア製品群です。その圧倒的なシェアは、例えば事務職のパート職を求人で探す時には「Excel経験」と言う文言がかなり含まれています。ExcelはOffice製品の一部であり、それが使えないとオフィスで事務職は出来ないと言っても過言ではありません。また、マイクロソフト(MSFT)はS&Pグローバルの格付けで世界で2社しかないAAAを獲得しているほど信用格付の高い企業でもあります。ちなみにもう1社は大手ヘルスケアのジョンソンエンドジョンソン(JNJ)で私は2社とも個別株として投資をし続けております。

現在はサブスクリプション(定期収入)型のビジネスを展開

全く死角のないように見えるマイクロソフト(MSFT)ですが、2000年代には、WindowsやOffice製品の買い替えが予想通りに進まず、オワコン扱いを受けることもありました。そんな状況を打破したのが現CEOである、インド出身のサティア・ナデラ氏です。彼はそれまでのWindowsやOffice製品の売りきりスタイルの製品と決別しそれらの製品をクラウド提供して月額収入を得ると言うサブスクリプション型のビジネスモデルに転換しました。たとえば、Officeをクラウド課金にしたO365や、サーバをクラウド課金にしたAzureなどは、今や同社の稼ぎ頭となっていて、ユーザーは毎月または毎年のように契約を更新しなければ使えないようにしたのです。これはもちろんユーザー側にもメリットがあり、メンテナンスやバグの修正などを全てマイクロソフト(MSFT)が運用してくれるため、ユーザー側はいつでも最新の状態のソフトウェアを利用することが出来ます
サブスクリプションのおかげで、同社の営業キャッシュ・フローマージンはさらに向上し、近年では40%前後と超優良企業であることがわかります。

まとめ

マイクロソフト(MSFT)は今後も収益性を高め、永続的に株主還元をしてくれる優良株であると考えられる。割安ではないが、長期投資先としては依然有望だと考えております。

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Snowball 〜20代からの米国株積立投資〜
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